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2018年9月28日「金曜日」更新の日記

暖冷房の省エネルギー性能を上げるには、暖冷房設備自体の性能を上げる ことが考えられます。日本住宅性能表示基準では、機器より住宅本体の仕様 と設計に絞った評価をしています。その評価項目は、構造躯体の断熱対策、 構造躯体の気密対策、冬期の日射取入れと蓄熱対策、夏期の日射対策、内部 結露対策となります。 　この評価は、通称省エネ法(｢エネルギーの使用の合理化に関する法律｣1979年) に定められた建築主に努力義務として定められた構造の断熱化などについ て、具体的に大臣告示で基準化した「省エネルギー基準」によっておこなわ れます。 　この基準は、何回か見直されており、1999年に施行された「次世代省エネ ルギー基準（通称次世代省エネ基準）」と呼ばれている基準に適合する程度の 対策をした住宅が等級４となります。また、1992年に制定された「新エネル ギー基準」相当の対策をおこなった住宅は等級3、1980年の「旧エネルギー 基準」相当の対策をおこなった住宅は等級２と評価されます。 　省エネ基準は、年間暖冷房負荷（住宅の暖冷房エネルギー消費量）、熱損失係 数（住宅構造の断熱性）、相当隙間面積（住宅構造の気密性）、日射取得係数など の項目によって、省エネルギー水準をはかります。 　なお、この基準は全国を６つの地域に区分して定められており、その地域 ごとの気候条件に応じてつくられているため、同じ等級でも地域によって実 際の性能は違います。たとえば同じ等級４の住宅でも、Ｉ地域（北海道等） とⅡ地域（東北北部等）の住宅では、その省エネ性能には差が出てきます。 少しややこしいのですが、北海道と東京とで同じ省エネ性能を求めるのは不 合理なので、目標自体をそれぞれ別の基準で設定したということです。